社内公募と転職はどっちが良い？【徹底比較】

こんな疑問はないでしょうか？

会社に社内公募制度がある会社も多いと思います。

形だけの会社もあるようですが、しっかり制度として機能しており、異動の希望が叶う会社もあります。

この記事では、社内公募制度と転職の両方の選択肢があるときに、どちらを選べば良いか判断ができるよう、それぞれのメリット・デメリットを解説します。

社内公募と転職はどっちが良い？

社内公募と転職のどっちが良いかですが、結論から言うとケースバイケースです。

どちらも、自分の希望を叶えるための一つの手段なので、何を望んでいるかによって、どちらが良いかは変わってきます。

この記事では社内公募制度と転職それぞれのメリット・デメリットと比較して、どちらが自分に合っているか判断してもらえる材料を提供します。

社内公募制度とは？

まずは社内公募制度がどういったものか説明をします。

社内公募制度とは、社内で新たな人材が必要な部署が募集をかけ、応募してきた社員を選考のうえ異動させる制度です。

企業によって異なりますが、書類選考・面接選考などがあります。

期間限定のプロジェクトもあれば、通常の異動の様に部署を変わるものもあります。

社内公募では、事業部門間をまたいだ異動も可能になるので、全く異なった事業に携わることが可能になります。

というのは、企業によっては事業部門間の異動がほとんどない場合もあり、新卒で配属された事業にずっと携わるケースも多いのです。

自分の希望の事業部門に配属された人は良いのですが、本来やりたい仕事と違うところに配属されると異動のチャンスがなかなかありません。

有名なのは多くの総合商社ではその事業のプロを育成するということで、金属なら金属、機械なら機械といったようにキャリアを通じて同じ事業部門に所属します。

社内公募は、会社から命じられる人事異動とは異なり、社員自らが自分のやりたい仕事に手をあげて異動をするのがポイントです。

自らの意志で動くので、転職にも似ており、社内転職という言われ方もします。転職活動の社内版といえば分かりやすいかもしれません。

しかしここで「転職に似ているけど、社内公募と転職のどっちが自分に合っているのだろうか」という疑問が出てきます。

次から社内公募のメリット・デメリットを説明したうえで転職とどちらが良いか解説をしますので、しっかりと理解したうえで、自分に合っている方を選びましょう。

社内公募制度のメリット

社内公募制度のメリットは以下の通りです。

• 異業種・異職種へのハードルが低い場合がある
• 築いてきた社内人脈が活かせる
• 社内システムの使い方が同じ
• 新卒採用であることに変わりがない

大手企業の場合、一つの会社で様々な事業を行っている場合があります。異業種といって差し支えないぐらい異なった事業をもっているのです。

転職では異業種・異職種に応募する場合、ハードルが高い場合があります。なぜなら基本的には転職では即戦力を求めているので、経験者が好まれるからです。

しかし、社内公募では同じ会社の他の部署から募集をしているので、募集する方も経験者が少ないことはある程度織り込み済みだと思います。未経験でもチャンスがあると言えるかと思います。

また、部署にもよりますが、前の部署で培った社内人脈も活かせますし、社内で使うシステムも使い慣れた同じものなので、全てリセットされてしまう転職よりも仕事の立ち上がりが早いでしょう。

会社によっては中途採用者が出世できない会社もありますが、社内公募では部署異動のため、新卒採用者であることに変わりがありません。

このように、社内公募制度にはさまざまなメリットがあります。

なお、給与・福利厚生、退職金といった待遇面は良くも悪くもそのままです。変化が少ないので家族の反対に合うことも少ないでしょう。

社内公募制度のデメリット

次に社内公募制度のデメリットを確認しておきましょう。

• 採用者が決まった出来レースの場合がある
• 上司や同僚に知られて気まずい場合がある

会社や個別のケースにもよりますが、既に採用者が決まっている出来レースの場合もあるようです。こういった場合、素直に公募で応募しても不採用となるだけで応募の労力が報われません。

また、基本的には上司や同僚には知られずに応募ができる会社が大半かと思いますが、同じ会社なので何らかの理由でバレる場合もあるかと思います。

面接の日にオフィスでたまたま会う、メールを見られるなどです。今の部署に残る結果になった場合は非常に気まずいので細心の注意を払いましょう。

社内公募制度と転職の比較

社内公募制度のメリットが理解できたところで、転職と比較していきましょう。

結論から言うと、社内公募は「仕事の内容は変えたいが、その他の働く環境・条件は変えたくない人」におすすめです。

以下で細かくケース別に比較をします。

希望が仕事内容の変更の場合

あなたが社内公募もしくは転職に求めるものが「仕事内容の変更」である場合です。つまり、現在の部署の仕事内容に満足しておらず、やりたい仕事ができる環境に移りたいと思っているケースです。

社内公募に希望の仕事内容があれば、応募を検討して良いと思います。社内公募は異業種・異職種へのチャンレンジが、比較的容易な場合もあるので、未経験の仕事をするチャンスでもあります。

異業種・異職種は前述の通り、社内公募では同じ会社内で募集をしているので、経験者が少ないことはある程度織り込み済みのはずです。ですので、未経験でもチャンスが多いと言えると考えます。

一方、転職では社外の幅広い人材がライバルになります。そのなかには、競合企業で全く同じ業界・職種の仕事を経験し、実績を上げた人材がいる場合もあるでしょう。そういった場合は厳しい戦いになります。

しかし社内公募では、全員が同じ会社の違う部署から応募してくるので、異業種・異職種へのチャレンジとなる人が多く、そこでの差は大きくはつかないと考えます。

希望が人間関係の改善の場合

現在の部署での人間関係に悩んでいる人の場合です。異動もしくは転職で人間関係をリセットし、もう一度やり直したいと思っている方です。

この場合、社内公募で全く違う部署に異動することで、たしかに人間関係がリセットできる場合もあるでしょう。しかし、同じ会社なので、前の同僚が異動で同じ部署に来る可能性はゼロではありませんし、何かの機会で一緒になる可能性はあります。

ですので、完全に人間関係をリセットしたいのであれば社内公募は良い選択肢ではありません。給与・福利厚生、退職金制度などを含め総合的に考えて、社内公募と転職のどちらが良いか判断していくべきだと思います。

希望が待遇面の改善の場合

これは転職の一択だと思います。なぜなら社内公募では給与・福利厚生、退職金制度には変わりがないからです。給与・福利厚生を良くしたいのであれば、条件の良い会社に転職すべきです。ただし、転職をすると退職金制度で不利になる場合もあるので要注意です。

社内公募と転職の比較表

社内公募制度に応募する手順

社内公募制度も一般的な転職と基本的な流れは同じです。

1. 募集内容の公開
2. 応募書類の提出
3. 書類選考
4. 面接選考
5. 合格通知

募集時期については、企業によって通年で募集する企業もありますが、一般的には決まった時期に公開・募集されることが多いと思います。募集内容には部署名、業務内容、求めるスキルなどが掲載されています。

応募手順は、基本的には転職活動の流れと大きく変わりませんが、社内の異動なので、情報はいろいろと入手できるかと思います。同期などの社内人脈をうまく活用しながら、公募に応募することが知られないよう希望部署の情報を入手すべきです。

募集の背景、仕事の内容、求められる経験・スキル、求めている人物像、上司や同僚の情報などが入手できれば、応募するかどうかの判断材料になりますし、書類・面接選考の対策にもなります。

まとめ

この記事では社内公募制度のメリット・デメリットを解説したうえで転職との比較を行いました。

社内公募制度は「勤める会社自体は変えたくないが、仕事内容を変えたい人」におすすめの制度です。是非、この記事も参考に活用を検討してください。

最近ではKDDIが社内副業制度を発表して話題になった通り、働き方が多様化する今、社員のモチベーション向上やスキルアップを目的に、こういった制度を拡充する企業も増えてくると思われます。

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社員としては、こういった流れを好機ととらえ、使えそうな制度は積極的に活用していくことで、自身のスキルアップ、キャリア構築を図っていきましょう。