こんな悩みに答えていきます。
まず結論から言います。
社内公募をおすすめする理由は、リスクを抑えてキャリアチェンジができるからです。
ここでいうキャリアチェンジとは、未経験の職種や業界に変わることを指しています。
私の経験上、社内公募は転職で生じるリスクを抑えながら、こういったキャリアチェンジができると考えています。
この記事では、経験談を踏まえて、この考えを説明していきます。
社内公募への応募に迷っている方は、必見の記事です。
経験者が語る「社内公募」をおすすめする最大の理由
冒頭に書いた通り、社内公募をおすすめする理由は、リスクを抑えてキャリアチェンジができるところです。
この考えを以下の流れで説明していきます。
- 転職で生じるリスク
- 社内公募の場合は変わらない
- 私の社内公募の経験談
- 社内公募で気をつけたいこと
転職で生じるリスク
この記事を読んで下さっているということは、社内公募に興味があるのかと思います。
そして、社内公募に興味をもっているということは、社内に「やりたい仕事」があるのではないでしょうか？
そういった方には、社内公募がおすすめです。
なぜなら、社内公募は転職で生じるリスクを抑えながら、やりたい仕事にチャレンジできるからです。
では転職ではどんなリスクがあるのでしょうか？
- 社風が変わる
- 給与体系が変わる
- 働く場所が変わる
- 社内のシステムが変わる
- 新卒入社ではなくなる
一つずつ見ていきたいと思います。
社風が変わる
社風に馴染めるかは、働くうえで結構大事な要素です。
ゆる～く働きたい人が、体育会系バリバリの社風に入ると辛いです。
逆にバリバリ仕事をしたい人が、まったりした会社に入ると物足りないです。
このように、会社の社風に自分のキャラや考え方がフィットしているかは大事です。
転職するということは、新しい会社の社風に馴染めるか分からないリスクがあります。
実際私も新卒で働いた会社の社風や雰囲気に慣れていたので、転職した際は新しい会社に馴染むのに少し苦労をしました。
給与体系が変わる
転職をすると給与体系が変わる可能性があります。
会社によっては、安定した固定給から、インセンティブ重視の成果給に変わることもあります。
今までは固定給で安定した給与が得られていたのが、成果重視になるとパフォーマンスによっては給与が下がる可能性があるのです。
また、個人のパフォーマンスだけではなく、企業の業績によってもボーナスは減る可能性があります。
このように転職によって給与体系が変わったり、会社によっては業績悪化で当初見込んでいた給与が得られなかったりするリスクがあります。
働く場所が変わる
転職によって勤務地が変わる可能性があります。
今の会社への通勤の利便性を考えて家を選んだ人は、転職によって通勤時間が伸びる可能性があります。
実際私も前の職場への通勤アクセスの良さを考えて家を決めていましたので、通勤時間は伸びることになりました。
社内のシステムが変わる
会社によって使用している社内のITシステムや稟議・決済の仕組みは異なります。
今まで使い慣れたITシステムから新しいものに変わると慣れるのに時間がかかりますし、社内の稟議・決済を通すルールも今まで異なると戸惑います。
仕事の本質とは異なったところで、不慣れから時間がかかってしまいます。
私も転職したときには、労働時間の入力、休暇の申請方法、社内の連絡先の検索方法、経費の処理方法など、やり方が分からずに苦労をしました。
これはいずれ慣れますが、仕事の本質と異なるところで時間をロスするのは辛いところです。
新卒入社ではなくなる
転職をすると当たり前ですが新卒入社ではなくなります。
伝統的な日本企業には新卒の方が出世しやすい会社が残念ながらまだあります。
転職する会社では、新卒入社という肩書が無くなり中途採用者として生きていく覚悟が必要です。
私も大企業→大企業に転職をしましたが、やはり中途採用という枠にいることを意識させられる経験をしました。
まだまだ会社によっては中途採用者の比率が高くなく、どうしても特殊な感じで見られることがあるのです。
そういった状況でも胸を張ってやっていく気持ちが必要です。
社内公募の場合は変わらない
ここまでで5つ転職のリスクを挙げてきました。
これらについて事前にリサーチしたり、入社後に慣れるように努力したりすることで克服は可能かと思います。
ただ、社内異動である社内公募では、こういったリスクを抑えることができることは知っておいてください。
それぞれ簡単に解説をします。
社風は変わらない
大企業では事業本部や事業部が異なると大きく雰囲気が変わるところもありますが、同じ会社のため根本的なDNAは同じです。
なので、会社を変わるよりは、社風が変わる度合いは低いと考えられます。
給与体系は変わらない
大企業では部門毎の業績で給与が変わる会社もあるものの、給与体系も同じ会社なので基本的には同じと考えられます。
働く場所は変わらない
勤務地も同じ会社なので基本的には変わりません。
もちろん社内公募で違うロケーションの部署に応募をしたら勤務地は変わります。
社内システムは変わらない
同じ会社であれば部署を異動しても基本的なITシステムは同じであることが多いです。
稟議・決済の方法は部署毎のローカルルールがあることもあるので、そこは注意が必要ですが、基本的なITシステムが同じだと、それを一から覚える必要がないので楽です。
新卒入社の肩書のまま
部署は異動しても会社は同じなので新卒入社の肩書は残ります。
中途採用者ということで肩身の狭い思いをすることもありません。
ここまでで社内公募のメリットとも言える、社内公募では変わらないことを説明しました。
ちょっと補足をしておきますと、この変わらないということが良いかどうかは、あくまでその人次第です。
当然「今働いている会社の社風が嫌だ、給与を大幅にアップさせたい、働く場所を変えたい」という強い思いをもった人は、社内公募ではなく転職という手段を使った方が良いです。
社内公募も転職も、自分の希望を叶えるための一つの手段に過ぎないからです。
ここまでで挙げた点については今の会社の条件でも問題ないが、仕事内容だけは新しくやりたいことがあるという方に、私は社内公募をおすすめします。
私の社内公募の経験談
ここで私の社内公募の経験について、少し話をさせてもらいます。
私が社内公募を使ったのは、まさにリスクを抑えて新しい仕事にチャレンジしたかったからです。
当時は転職したこともなく、会社を変わるということにすごい恐怖を感じていました。
また、チャレンジしたい仕事であった海外ビジネスの転職の求人をチェックするも、そのほとんどが経験者を求めていて、ガックリと肩を落としました。
そもそも今の会社でその業務を経験していないと転職すらできないという事実に愕然としたのです。
そんな中、社内公募を見てみると、応募条件に「海外ビジネスの経験」とは書いていませんでした。
冷静に考えればそのはずで、社内公募というシステムは社内でやりたい仕事を叶えるために作られているので、経験者に限ってしまうと応募できる人が減ってしまい、そもそもの制度の思想を叶えられないんですよね。
そう考えると、これはキャリアチェンジに打ってつけで、使わない手は無いのでは？と思えてきました。
そして、速攻で応募して、たった1回の面接で簡単に異動が決まったのです。
ただ、異動前や異動後は正直かなり苦労をしました。
異動前には今の部署の同僚や偉い方に説明に回る必要がありましたし、異動後もハードな部署でしんどい思いをしました。
ただ、社内公募に応募したことを後悔しているかと言われるとそんなことはありません。
当初の狙いであったキャリアチェンジは成し遂げられたからです。
あそこで、海外ビジネスという経験を得られたから、その後の転職や今の仕事にもつながっています。
経験者として、社内公募はやりたい仕事をやる一つの有効な手段であると言えます。
社内公募で気をつけたいこと
最後に社内公募の注意点について、さらっと触れておきます。
- 転職の方が良いこともある
- 気まずい思いをすることもある
転職の方が良いこともある
前述した通り、自分が希望する内容次第では社内公募よりも転職の方が良い可能性があります。
例えば、給与を大幅に上げたいのであれば、給与水準の高い業界や企業に転職するのが手っ取り早いです。
自分がどうしたいかをじっくり考え、社内公募か転職のどちらを使うべきかを決めていきましょう。
社内公募と転職の比較は以下の記事でも書いています。
気まずい思いをすることもある
これも既に書きましたが、社内の異動ということで気まずい思いをするかと思います。
会社によっては、不合格であった場合は、上司には連絡が行かずに本人にだけ通知がいくなど配慮されている場合もありますので、自社の社内公募の仕組みを理解したうえで、活用するようにしましょう。
ちなみに中には「裏切り者！」と言ってくる人もごくごく少数ですがいます。
その話は以下で書いています。
まとめ
この記事では社内公募を使って異動した経験のある筆者が、社内公募をおすすめする理由について解説しました。
この記事で社内公募には、リスクを抑えてキャリアチェンジができるというメリットがあることを理解いただけたかと思います。
最後にもう一度強調したいのが、社内公募もあくまで一つの手段でしかないということです。
「どうしてもやりたい仕事があるが今の部署ではできてない。どうすべきか・・・」と思ったときに、その希望を叶える手段はいろいろとあるはずです。
転職や副業といった手段も今はあります。
そのなかで、それぞれの手段を比較して、社内公募が一番自分にとっては有効だと思えたら、初めて使うことをおすすめします。
異動がすることが目的ではなく、あくまで私たちが何をしたいのかが重要なのです。
