こんな疑問に答えていきます。
2020年は在宅勤務を中心としたテレワークで働く人が増えました。
そんななか、日立製作所、富士通、資生堂といった大手企業がジョブ型雇用の導入を発表しました。
この2つは関係あるのでしょうか？
答えは大いに関係ありです。
この記事ではジョブ型雇用とテレワークの関係性と、こういった働き方が今後定着するかについて徹底的に解説していきます。
ジョブ型雇用とテレワーク
テレワークについて
2020年は多くの人がテレワークを経験したと思います。
しかし、その前からも働き方改革は大きなテーマでした。
これは日本が直面する課題である、少子高齢化による働き手の減少や、育児・介護と仕事の両立といった多様な働き方を推進することが背景にあります。
そのなかで、テレワークも一つのテーマでした。
ただし、テレワークはなかなか進んでいなかったのが実態です。
テレワークをやっていたとしても、実験的に月に一回家から仕事をするなどのレベルが大半ではなかったでしょうか。
しかし、緊急事態宣言で大きく状況は変わり、多くの企業で否応なしにテレワークが開始されました。
ここで一つ、企業の姿勢・対応力がよく見えたかと思います。
- 緊急事態宣言中もオフィス勤務を継続した企業
- 緊急事態宣言中はテレワークに移行した企業
- 緊急事態宣言後もテレワークを継続する企業
大雑把に言うと、この3つに分類できます。
正直に言うと、テレワークで仕事が回るのに出勤させようとする企業、テレワークの環境を整えようとしない企業、テレワーク前提にオペレーションを変えようとしない企業は、競争力を失っていくと思います。
もちろん、ビジネスモデル上、出勤せざるをえない業界・職種は除いています。
優秀な人材ほど、そういった無意味な決まりや時間を無駄だと思い、新しい働き方ができる企業に移っていくものです。
そして進んでいる企業はこれからもどんどんテレワークを取り入れていくでしょう。
社員にとっては安全面や通勤・出張の負荷削減といったメリット、企業にとっては通勤費支給額・オフィス費用の削減といったメリットと、双方に利点があるからです。
テレワークの課題とジョブ型雇用
ただ、ここで1点課題があります。
それは評価の方法です。
日本はメンバーシップ型雇用が主流で、評価方法も年功序列が中心でした。
成果を見るには見ていましたが、明確なジョブディスクリプション（職務記述書）はなく、結構あいまいな評価方法をとっていた企業が多いと思います。
社員が毎日出社をして働きぶりが目に見えているうちは、何となくそれでも機能をしていたのでしょう。少なくとも決められた労働時間、働いているのが分かったからです（実態は出社しても何の仕事もしていない人もいるでしょうが・・・）。
しかしテレワークになると、働きのプロセスは見えづらくなります。
そのためテレワークではプロセスよりも結果、つまり成果で社員を評価する方が合理的なのです。
そして成果で評価するには、欧米で主流のジョブ型雇用の方が評価しやすいのです。
ジョブ型雇用では明確な職務内容と目標が決まっています。
それを達成できたか、できていないかで評価をすればよいので、極端に言うと、途中のプロセスは関係ありません。結果重視です。
このようにテレワークとジョブ型雇用は親和性が高いのです。
ジョブ型雇用やテレワークは普及するか？
ここでジョブ型雇用やテレワークがどこまで普及するかを考えたいと思います。
まず、テレワークは今後も拡大すると考えています。
短期的には緊急事態宣言の終了で、従来の働き方に戻した企業が多くありました。
しかし、社員はテレワークでも仕事が回ることを知り、かつ世の中には今後もテレワークを推進する企業があることも知っています。
当然、テレワークを許可してくれない会社には不満がたまります。
その結果、社内でテレワークを許可するように声が上がったり、最悪、それを理由に退職する人も出てきたりする可能性があります。
また、国や地方自治体の後押しもあるでしょうし、第二波、第三波もいつくるか分かりません。
次はジョブ型雇用です。
こちらについても下記の理由で増えるのではと私は考えています。
- テレワークと相性が良いから
- オフィス代、移動費用などの削減に繋げるため
- ジョブ型雇用で優秀な人材の雇用を増やし企業の競争力向上を図るため
- 女性、シニア、外国人、育児や介護との両立をしたい人といった多様な人材の雇用を行うため
やはり長年続いてきたメンバーシップ型雇用をすぐには変えられないので、時間はかかるかと思います。
メンバーシップ型からジョブ型に変えるには、働き方の見直し、社員の育成方針の変更、評価手法の変更、教育方法の見直しなど、課題は大きいです。
しかし、時代の流れに柔軟に対応できる企業から、ジョブ型雇用を取り入れていくと考えています。
ジョブ型雇用に備えてすべきこと
ジョブ型雇用に備えてすべきことは、自分の強みを磨くことです。
ジョブ型雇用では成果を中心に評価をされます。
採用も明確なジョブディスクリプション（職務記述書）に基づいて、雇用されます。
つまりジョブディスクリプションを満たす経験・スキルがないと、そもそも応募すらできませんし、そのなかで採用されるにはライバルに比べて、強みをもっている必要があります。
スペシャリストとしての強みを磨いていく必要があるのです。
【ジョブ型雇用】ジェネラリストとスペシャリストのどちらが良い？では、ジョブ型雇用ではスペシャリストが求められる点について解説をしています。
社会人ほど勉強しなくてはいけない理由では、強みをつくるための学びの必要性について解説をしています。
まとめ
今後、テレワークやリモートワーク、ジョブ型雇用が普及し、私たちの働き方が変わってくると思います。
単に今まで会社でやっていた仕事の場所が家になるだけではなく、評価のされ方、仕事のすすめ方、研修やトレーニングの受け方など、仕事に関する多くが変わっていくことが予測されます。
そういった時代の変化にぼ～っとしていたら、職を失うことになるかもしれません。
こういった際に必要なのは、何が起きているか知り、これからどうなるか考え、それに対して必要なアクションをとっていくことだと思います。
この変化をチャンスととらえて行動していきましょう。
