こういった疑問はないでしょうか？
国内市場の成熟化、グルーバル化の進展、技術革新などで既存事業が厳しい競争にさらされるなか、時代にあった新ビジネスの創出が求められています。
こういった新規事業は面白そうですよね。
しかし新規事業の求人に応募してよいものか迷わないでしょうか？
「いきなり新規事業ってハードかも」と思いますよね。
新規事業立上げ経験のある私が「新規事業の求人」について掘り下げます。
新規事業立ち上げの仕事とは？
まずは新規事業立ち上げがどういった仕事かをみていきましょう。
新規事業立ち上げのステップ
- ビジネスプランの作成
- 事業立ち上げ
- 事業拡大
①ビジネスプランの作成
まずはプランニングのステップです。アイデア出しをして企画立案のうえ、ビジネスプランをつくります。
よくあるのは社内で選抜されたメンバーでプロジェクトチームが組まれ、新規事業の検討が開始されます。
最終的なビジネスプランには以下のような内容が盛り込まれます。
ビジネスプランの内容
- ビジョン、事業目標
- 市場環境分析
- 製品・サービス
- ターゲット市場・顧客
- ビジネスモデル
- 事業戦略
- 収益計画
- 中長期プラン
このような事業プランを会社幹部にプレゼンし、承認を得て事業が開始します。
②事業立ち上げ
事業立ち上げでは、社内外から人材を集め、事業を推進する組織をつくります。
通常は小さい組織でスタートし、製品/サービスをパイロット顧客に提案します。
既存事業の開発、製造、営業などの社内リソースや、協力パートナーといった社外リソースを使いながら事業を進めていきます。
③事業拡大
顧客からのフィードバックを踏まえて、製品・サービスの改良、生産能力の増強、販売要員の拡大などを行いながら事業を拡大していきます。
新規事業立ち上げ求人のメリット
新規事業立ち上げ求人のメリットは以下です。
メリット
- 新規事業立ち上げに携われる
- 事業立ち上げノウハウの習得
- 転職市場での市場価値アップ
①新規事業立ち上げに携われる
サラリーマン人生で新規事業立ち上げに携わる機会のない人の方が多いと思います。
こういった貴重なチャレンジの機会はモチベーションの高い方ならワクワクするかと思います。
②事業立ち上げノウハウの習得
既存事業は仕組みが確立しています。
それゆえに、事業を新たに創るという経験はできません。
しかし、新規事業立ち上げの過程では、経営戦略・マーケティング・会計・財務・人材といった広範囲な経験ができます。
実務を通して関連スキルを習得や経営者的な視点も身に付きます。
こちらも参考にしてください
③転職市場での市場価値アップ
冒頭に書いたように今後も新規事業は増えていくと思われます。
そのなかで新規事業立上げの経験がある人材は好まれます。
こういった非定型業務はコンサルなどを中心に転職市場でも評価が高いです。
転職市場での市場価値は、転職市場での市場価値とは？も参考にしてください。
いかがでしょうか？
新規事業にはメリットがいろいろあることが分かるかと思います。
しかし、もちろんデメリットもありますので、次でみていきましょう。
新規事業立ち上げのデメリット
新規事業立上げ求人のデメリットは以下です。
デメリット
- 売上・利益確保のプレッシャー
- 社内の協力が得られない
- リソースが足りずに仕事がハード
①売上・利益確保のプレッシャー
新規事業は初めなかなか売上・利益が上がりません。
それは市場自体が大きくなっていない、顧客も新しい製品/サービスを使うことに懐疑的、先行投資が必要などの理由がありますが、経営陣はゆっくり待ってくれません。
早期の売上拡大や黒字化について、かなりのプレッシャーがかかってきます。
②社内の協力が得られない
新規事業は既存事業をやっているメンバーから快く思われないことがあります。
自分たちが稼いだ利益を食いつぶしているように見えるからです。
開発・製造・営業などで既存事業のメンバーにも協力を仰ぐ必要がある場合もあり、なかなか思うように協力が得られず苦労する可能性があります。
転職者は社内人脈がないのでなおさら厳しいです。
③リソースが足りずに仕事がハード
新規事業は売上が小さく、十分な予算が付かない可能性があります。
また、人員も最低限でスタートすることも多いです。
そんな苦しい懐事情でやり繰りしないといけないので、立ち上げメンバーには大きな負担がかかり仕事がハードになりがちです。
まとめ
いかがだったでしょうか？
新規事業というのは非常に魅力的な反面、色々とハードな面があることが分かってもらえたかと思います。
新規事業というキラキラしたワードだけでなく「具体的にどういった事業か」「社内で次世代の柱として期待されているのか」「人員や予算などのリソースは十分に与えられているか」を考慮して、転職を判断すべきだと考えます。
この記事が皆さんの転職活動の参考になれば嬉しいです。
